巡り～な毎日

人事・労務政策の一環としてのOJT・OJTを全社的に推進していくには、教育研修スタッフや各種のカリキュラム、手法・技法の充実に応

じた「人事.労務政策と教育との結びつき」が必要です。

人事諸施策は人事諸施策、教育研修は教育研修という具合に、それぞれが独立して行なわれていたのではOJTの効果はあがりません。

OJTを定着させていくためには、長期的な人材育成計画に結びついた"人事・労務政策の一環としてのOJT"を位置づけることが必要です。

一昔前までは多くの企業や職場で、教育研修の仕事は人事・労務部門で担当し、したがって教育は自然に会社の人事・労務政策の一環として位置づけられていました。

しかし、教育研修の仕事の必要性が高まるにつれ、いっそうの充実をはかる意味から人事・労務担当部署から分離し、「能力開発室」や「教育研修部」などとして拡充されてきました。

そしてこのことが逆に、教育と人事・労務政策との結びつきを弱めてしまいました。

OJTを進めていく場合に、それが会社の人事・労務政策の一環として位置づけられているかどうかということは大変重要なのです。

すなわちリワード・システム(報酬制度)を見直すことです。

また配置転換(ジョブ・ローテーション)も、部下を適材適所に配置するという意味で重要なOJTの一つです。